防音対策における施行業者の選び方

自宅に防音対策工事を入れることで、騒音を気にすることなく音を楽しむことができます。
防音工事を頼むと決まったら、次にすることは施行業者選び。
業者によって「標準の防音」の基準が違ったりコストも変わってきます。
今回は、施行業者の選び方について環境スペースが紹介していきます。

一般住宅では100%の防音は不可能

防音対策といっても100%音を防音することは一般住宅では現在不可能です。
換気など空気の循環が必要ない建物は建築の基準法上行うことができません。
防音の最先端で知られているNHKのスタジオでは80db前後の遮音性能なので、100%まではいきませんが、人間の耳で聞き取ることができない範囲の防音になっています。

専門的な防音部屋の構造は重量や壁の厚みも違ってくるので、一般住宅で同じような遮音性能にすることは非常に難しい状況になっています。

各社見積もり依頼をしよう

防音対策の施行業者はいくつかあるため、まずはパンフレットを貰い、見積もり依頼をしましょう。
防音室を作るのか、リフォームするのかによって、費用が大きく変わり、業者によっても価格設定は様々です。
床の防音リフォームだけでも方法は3つあり、壁の防音は2つ、窓の防音も2つあります。
そういった細かい点で「これがいい」という要望がある場合に、きちんと伝えることが大切になります。
そして、安すぎる料金を提示する業者の場合は、防音性能が低い工事になることがあるので注意しましょう。
更に値引きをしてくれる時など、何の費用がどうして減ったのかをきちんと確認するようにしましょう。

基本的にハウスメーカーに依頼し、業者を頼むという場合は安心はできますが、ハウスメーカーに対して紹介料を支払う必要があるので費用が割高になってしまうため注意が必要です。

きちんとヒアリングして施行業者を選ぼう

木造の一般住宅の場合は、「30~45db程度の防音工事が限界」と顧客に伝える業者の方も居ますが、これではあまり防音していないのと大差がありません。
そのため、希望の防音室の目的やイメージをしっかりと伝え、それを汲み取ってくれる施行業者に依頼することがおすすめです。
「ピアノ室にしたいので、良いようにおまかせします」と業者におおまかにしか伝えず、投げやりにしてしまうのは失敗する原因となってしまうので避けましょう。
「ピアノ室にしたいのですが、標準よりも高いレベルの防音対策をしたく、部屋の広さはこのくらいは欲しいです。」など明確に伝えることが大切です。

折角高いお金を支払うのですから、安心しきちんとした業者に依頼したいものですね。